設備は再調達できても、データに代わりはありません。遠隔地に控えを持つことが復旧の前提になります。
ICTシステムの災害対策として何より重要なのは「重要な業務データを守ること」です。データさえ安全に保全されていれば、復旧に時間がかかったとしても、業務の再開可能性が向上するからです。
豪雨や地震などの災害は局地的に発生するため、BCP対策の観点では、自社拠点の遠隔地にバックアップを持つことが有効な手段とされています。全システムを一度に移行する必要はなく、業務再開に不可欠なデータから段階的に広げていく進め方が現実的です。
同一建屋のバックアップは、拠点ごと被災すると復元できません。
世代管理を行うことで、過去の複数の時点から戻したい時点を選んで復元できます。
遠隔地に保管したバックアップデータから、システムやデータを復元します。
業務再開に不可欠なデータを洗い出し、優先度を決めます。
障害や災害の発生時に、どの時点のデータまで復旧できればよいかと、どのくらいの時間で業務を再開すべきかを決めます。
保存先・取得頻度・世代数・保管期間を設計します。
実際に復元を試し、手順と所要時間を確認します。
業務システムなど重要性の高いサーバー・仮想マシン(VM)・データベースを対象に、稼働状態ごとバックアップします。拠点が使用できなくなった場合でも、遠隔地に取得したデータから業務を再開できる状態を確保します。
あわせて、バックアップデータの改ざん・上書き・削除を物理的・論理的に防止するイミュータブルバックアップを実装することで、近年増加しているバックアップデータを狙ったサイバー攻撃へも備えることができます。
バックアップ対象の環境や、復元の方法に応じて最適な製品をご提案します。以下はその代表例です。
仮想環境を中心に、物理サーバーやクラウドまで含めたバックアップを一元的に管理できます。遠隔地のオブジェクトストレージへの転送に対応します。
サーバーをイメージ単位で取得し、復旧までの時間を短縮します。バックアップデータを改変できない状態で保管する構成にも対応します。
日々更新されるオフィスデータについては、NASやオンプレのサーバから、クラウドストレージへ移すという選択があります。これにより、バックアップを別途設計しなくても、拠点の被災やハードディスクの破損、メモリ不足などでデータを失うリスクから解放されます。日々の使い方を大きく変えずに始められるため、最初の一歩として取り組みやすい手法です。
利用するデータ容量やフォルダ構成・権限設定をどこまで再現したいかなど、ご利用用途にあわせて最適なサービスをご提案します。
ご要望や用途により、この他のソリューションもご提案が可能です。
仮想環境を中心に、物理サーバーやクラウドまで含めたバックアップを一元的に管理できます。遠隔地のオブジェクトストレージへの転送に対応します。
サーバーをイメージ単位で取得し、復旧までの時間を短縮します。バックアップデータを改変できない状態で保管する構成にも対応します。